東京大学、3Hホールディングス、患者による情報の管理と利活用に基づいた 患者中心の医薬品開発の推進についての新プログラムを開始

東京大学大学院薬学系研究科ITヘルスケア社会連携講座では、2018年11月の設立以来、3Hホールディングスを含む共同研究企業の各社と共に、患者さんを中心とした医薬品・医療機器・機能性表示食品等の研究開発や情報提供の推進を行なっています。

医薬品開発が困難を極める中で、特に希少疾患や難病領域では、治療に有効な医薬品が見つかっていないことが多く、治療薬はもとより明確な診断方法さえも確立されていない疾患も少なくはありません。しかしながら、患者さんが切望する新薬を開発するうえで、解析に不可欠な患者さんの健康情報や血液や唾液等の生体サンプルに対して製薬企業やバイオベンチャー、アカデミア等の研究者がアクセスするのは困難な現状にあります。また、所属する企業のガイドラインで患者さん達に直接アクセスすることを制限している場合もあり、こうしたコミュニケーション上の障害で患者さんのニーズに合った研究開発がなかなか進まないこともあります。さらに、近年では製薬企業や医療機器企業だけでなく情報産業のような異業種からの開発参入も増えており、患者さんの多面的なニーズや情報を正確に把握し、有効に活用することは迅速な研究開発にとって極めて重要です。そのためには、従来のような第三者的なデータ管理だけに依存することなく、情報のオーナーである患者さんが自身の情報を管理して、十分な状況判断に基づいて希望する研究への協力を取捨選択するといった患者中心の開発が今後のイノベーションの実現に必要不可欠です。
こうした課題をふまえての共同研究による新プログラムとして、3Hホールディングスは、患者さんからの研究に対する要望に基づいて企業/ベンチャーの研究者にその期待を共有すると共に、研究者からも研究の目的と期待される結果をわかりやすく説明してもらい、双方の了解が得られた場合に限り、医療情報及びサンプルの提供と、それに対応する研究結果の通知を行うマッチングシステム(図1)を構築します。

また、ITヘルスケア社会連携講座では、3Hホールディングスが構築したマッチングシステムを通して、希少疾患や希少癌の患者さんを対象として医療ニーズを解決するための研究への参加意欲（生体サンプルや遺伝子情報を用いた解析、治験や臨床研究、治験参加の適否を迅速に判断する為のPHRの医療情報活用等）について調査を行います。

あわせて、適切な情報のやりとりに必要な体制の構築や運営状況の透明化等に関する意見を集約するとともに、患者さんが情報を正しく理解して選択できるためのカウンセリングのあり方についても調査を行うことで、患者さんが主体的に参加できる医薬品・医療機器の開発のあるべき姿を提言して行きます。

さらに、この新プログラムでは今後蓄積したデータや知見をもとに、希少疾患・難病の課題となっている早期診断の仕組みづくりも検討して参ります。