第24回CRCあり方会議 ポスター発表資料
日本国内で実施される臨床試験において、DCTを導入した試験が増加したと感じます。しかし、治験依頼者の求めるもの、治験実施医療機関の認識、訪問看護ステーションの認識を一致させることはとても困難であるように感じられます。治験というGCP下、訪問看護における医師法及び保健師助産師看護師法、訪問看護事業制度などの狭間で治験行為を行わなければならないという状況の中で、3Hは訪問看護ベンダーとしてまた訪問看護ステーションとして活動する中でそれぞれの認識をすり合わせ対応を重ねてきました。
治験実施医療機関が訪問看護サービスを導入するために必要なことは何か、多くの知見を得ました。今回、その中でも被験者の同意説明と被験者の安全性確保、治験実施医療機関としてすべきこと、3Hが治験の中での訪問看護ベンダーとしてできることを考察しました。
本調査は、ガイダンス公布後におけるeConsent実施の実態と課題、求められるeConsentシステムについて検討を行い、治験・臨床研究におけるeConsent普及に繋げる目的で実施しました。
調査:3Hメディソリューション株式会社 / エムスリー株式会社