3Hメディソリューション株式会社（東京都豊島区、代表取締役 安藤 昌、以下3H）は、DCT（Decentralized Clinical Trial／分散型治験 ※以下DCT）に関する意識調査を患者・健常者に対して実施しました。
DCTは、オンライン技術やIoT機器、訪問診療・看護などを活用し、医療機関への来院に依存しないで行う治験です。Patient Centricity（患者中心）やDX（Digital Transformation）などの流れから2000年頃より注目されはじめ、新型コロナウイルスの感染拡大を契機にDCTへの具体的な取り組みが急速に進みました。
DCTにより被験者の通院などの治験の負担軽減や地理的な参加障壁を取り除くことなどが期待されており、治験への参加者の増加や途中脱落の減少などといった効果が見込まれています。そこで3Hでは、よりよい治験の在り方を考えるべく、DCTの導入でこうした効果が実際に期待できるか、健常者の方や疾患をお持ちの方など、合計で1,728名の方に意識調査を実施しました。
■調査サマリー
約9割の方がDCTの取り組みによって治験に参加しやすくなると回答しており、DCTの導入が治験参加のハードルを下げる効果が期待されます。DCTによる来院の負担軽減について最も高評価だったのは、「治験を受ける病院の場所を気にする必要が無くなる」72.3％（1,260名）でした。自由記載欄には、「地方に住んでいるので、東京のがんセンターに通わずに済むだけで大きなメリット」といった意見も寄せられていました。
一方で、不安要素としては、高齢者を中心に「インターネットや機器のトラブルがあった時に対応できるか不安」35.9％（621名）が最も多かった。次に「オンラインで診察することで診察の質が落ちないか不安」との回答が26.5％（468名）で、特にがん患者の方に多い傾向でした。こうした不安の改善がよりよいDCTの実現につながると考えられます。
全質問と年齢や疾患、地域別などの詳細分析は、無料のレポートにてまとめています。以下よりお申込みください。
■調査概要
調査内容：DCT（分散型治験）に関する意識調査
調査対象：1,728名／全国
実施時期：2022年9月21日～2022年10月13日
調査手法：「生活向上WEB」、「オンコロ」、「レアズ」でのWebアンケート
質問概要：DCTに関する8問、及び属性に関する質問
実施機関：3Hクリニカルトライアル株式会社
調査企画：3Hメディソリューション株式会社
■調査内容（一部抜粋）
Q．DCT(分散型治験)によって通院しない、もしくは通院回数が減ることで、治験参加への影響はありますか。(回答数1,728)
回答者1,728名のうち、「とても参加しやすくなると思う」46.4％（802名）、「参加しやすくなると思う」41.5％（717名）と合計で87.9％の方が参加しやすくなると回答しました。一方で「参加しにくくなると思う」0.6％（11名）、「とても参加しにくくなると思う」0.4％（7名）と参加しにくくなると考える方はわずか1％となりました。「どちらとも言えない」の回答は11.1％（191名）となっています。
Q. オンラインで病院に行かずに治験をすることで、いいなと思う点はありますか。あてはまるものを全てお選びください。(回答数1,728)
病院に行かないことでよいと思うことでもっとも多かった回答は、「治験を受ける病院の場所を気にする必要が無くなる」72.3％（1,260名）でした。続いて「自宅でリラックスして受けられる」58.6％（1,013名）、「仕事・学校を休む（休ませる）必要がない」55.7％（963名）、「新型コロナなどの感染リスクが減らせそう」54.1％（934名）といった回答が5割を超えています。
また「病気の症状などで通院が困難だったが参加できそう」と回答した方も17.0%（293名）となっており、被験者不足の解消にもつながる可能性があります。
Q．遠隔診療やウェアラブルデバイスを使って、自宅やオンラインで治験を実施する場合、不安に感じる点や良くない点はありますか。あてはまるものを全てお選びください。(回答数1,728 )
DCTに関しての不安で最も多かった回答は「インターネットや機器のトラブルがあった時に対応できるか不安」35.9％（621名）となった。続いて「オンラインで診察することで診察の質が落ちないか不安」26.5％（468名）、「オンラインでのやりとりだけだと何か問題があった時に不安」22.3％（385名）との回答。また「特に不安はない」の回答も25.0％（432名）であった。トラブルがあった際のフォローや診療の質が求められており、こうした不安を解消する適切な説明や体制の整備が重要となります。
